【講演内容要約】

日本には54基の原発がありますが、西から東に風が吹くことが多いため、日本海側の原発で事故が起きた場合は、日本国中が大変なことになります。

自然エネルギーは、生命維持に必要な食糧生産と調和するエネルギーであり、持続可能なエネルギーです。紀元前4000年のシュメール文明や400年のイースター島社会などの文明の衰退の原因は、食糧不足でした。食糧生産を成り立たせることができない社会は持続可能でないことは、歴史から学ぶべき教訓です。

また、石油などの化石燃料は、地域外の産油国にお金が流出しますが、例えば、地域の未利用の木材を燃料にしたバイオマスエネルギーを使えば、富が地域に循環します。

外国の例で言うと、EU内の再生可能エネルギーにより、日本の人口の規模に換算すると約30万人の雇用が創出されています。これは、日本に10ある電力会社の直接雇用されている従業員約13万人をすべて雇用できる規模に相当します。

国内の事例として、北海道のA市では、木質バイオマスによる燃料を、S温泉に供給するしくみによる「地域内経済効果」の実証が行われています。このしくみによって、今まで地域外に流出していたお金を地位に還流させることができるので、地域が豊かになります。またこのしくみを作る原資は既に地域で支払っている石油代であり、一度、このしくみが成り立てば、石油の価格変動に地域の経済が左右されなくなります。

地域資源としての太陽のエネルギーは、世界の消費エネルギーの約16,000倍あることから、太陽のエネルギーは最も有効なエネルギー源です。休耕田に太陽光発電パネルを設置するという考えがありますが、休耕田は、いずれは食糧生産用に戻すべきで、設置するのは高速道路やビルなどの人工構造物の上に設置することが望ましいです。

さらに、風力エネルギーについては、「風車に鳥がぶつかって死ぬ」と言われていますが、アメリカの調査結果では、鳥の死亡原因の55％は建物や窓への衝突が原因で、鳥への被害はほとんどありません。

各地域の特性を活かした地域分散型のエネルギーを利用していくことが大切です。